取締役

代表取締役

籾田 智之Tomoyuki Momita

【主な経歴】
平成21年フューチャーコネクト関連会社の株式会社Luckに入社。
通信業界を主軸に複数事業部のアウトバウンド営業における戦略の考案、事業推進と、営業システム管理・開発に従事。
その後関連会社の全国医療共済の事業責任者として事業立ち上げフェーズの営業から法務財務などの管理部署・外部業者等、多くの部署の知見を集約し、事業施策やシステムに落とし込む責任者として活躍する。
現在では過去に立ち上げた事業開発経験を活かしフューチャー・コネクトの代表取締役に就任し現任。

取締役

堀 伸一Shinichi Hori

【主な経歴】
日本電信電話公社(現:NTT)に入社し、ネットワーク開発センターの主幹技師としてフレームリレー交換機の開発に携わる。
その後、NTTPCコミュニケーションズのネットワーク部長としてNTTグループとして最初のインターネット全国IPネットワークの構築に携わり、SONY、マイクロソフト、HI-HO、ジャストネットなどにネットワークOEMを提供するなどの実績を収め、事業推進に多大なる貢献。またTTC(情報通信技術委員会)標準化部会(総務省傘下の通信技術の標準化団体)リーダーを務める。
その後NTTグループ最初のデータセンター構築を立上げ、大手電機、大手メーカーに提供を行い同社クラウド事業を大きく推進。
光コラボレーションでは事業開始と同時にバックオフィス、システムなどを一括受託するソリューション卸モデルを構築し同事業の発展を推進。
MVNOにおいても大手流通業者案件を担当し事業推進を牽引。

取締役

中村 政史Masashi Nakamura

【主な経歴】
富士通エフ・アイ・ピー株式会社入社。
その後、サン・マイクロシステムズ株式会社に入社し、営業として世界初の大型汎用機からクライアントサーバー型へのリホスト案件を受注。本実績によってインターネットの発展につながる中核技術となる商談を受注。
また、日本で最初にJAVA言語の普及に従事。日本初iDC(野村総研NRI)受注。
ネットベンチャー支援を単独で開始。営業としてTOPの成績を上げ、サン・マイクロシステムズで初めて個人で社長賞受賞。
九州支社を設立し、常勤責任者(上級部長)に就任。
日本初、全国TV局の基幹システムを統一システムにてフルリプレースに成功。福岡県・九州電力・麻生グループと共に、NPO法人AIP(高度人材アカデミー)設立に参加。
国立大学法人 九州大学 特任教授に就任し、福岡県公認ベンチャービジネスコーディネーター就任。

アドバイザー

顧問

二宮 康真Yasumasa Ninomiya

【主な経歴】
株式会社大阪有線放送社(現:株式会社USEN)に入社。
パーソナル事業本部長として株式会社USENの個人向け事業を牽引。
ブロードバンド事業の立ち上げ、映像配信事業の立ち上げを行う。
その後、株式会社U-NEXT設立に携わり、取締役営業本部長として様々な事業を牽引。
映像配信事業、MVNOサービスの立ち上げ、固定回線事業、電力事業の立ち上げを実施。また全国販売代理店網の構築、アライアンス販売強化など株式会社U-NEXTの通信事業を大きく躍進。
MVNO事業では高速通信の普及により無線通信に移行するという流れを、モバイル事業開始時より想定し、様々な法人のMVNO事業立上げや運営に携わる。
株式会社ヤマダ電機とのJV代表を含め、関連会社役員を歴任。
家電量販業界最大手の株式会社ヤマダ電機と合弁会社であるY.U-mobile株式会社では代表取締役として株式会社U-NEXTがMVNO事業で培ったノウハウと、株式会社ヤマダ電機の持つ強力な販路を掛け合わせて、シェア拡大を展開。
現在は株式会社ファーストリテイリングや株式会社ローソンの社長を歴任してきた玉塚元一氏がCEOを務める株式会社デジタルハーツ取締役副社長として、ソフトウェア検証、セキュリティ事業に従事。

顧問

市川 欽一Kinichi Ichikawa

【主な経歴】
山田コンサルティンググループ株式会社にて、事業再生、組織再編、事業計画策定、税務経理業務などの経営コンサルティングに従事。
新規ベンチャーから成熟企業までの各ステージの事業計画を多数作成し、資金調達から運用を多数支援。
またファンドマネージャーとして投資案件のDDから事業計画作成までの投資決定プロセスにも携わる。
(三井住友銀行への出向を含む)退職後、朝日大阪税理士法人にて 国内・外資企業(主にスウェーデン)の会計、税務、経営指導を行う。
平成24年に税理士として独立し、国内・外資企業の会計・税務支援だけでなく、事業計画作成支援などの経営支援を行っている。
クライアントにはIT関連企業も含まれておりソフトウェアやコンテンツ会社などに無形資産の会計処理コンサルティングを行う。また並行してベトナムとの各種関係ビジネスのフォローを行うとともに、大阪外国企業誘致センター(O-BIC) の登録プロフェッションとして外資企業誘致にも注力している。

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